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過敏性腸症候群についての報告

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過敏性腸症候群についての報告

こんにちは、けんこうカイロプラクティックセンター 岩崎久弥です。



今日のブログテーマは、過敏性腸症候群について



過敏性腸症候群とは何か?





過敏性腸症候群(IBS)は、腹痛や下痢、便秘などの消化器の不快な症状を引き起こす機能性胃腸症です。IBSの原因は明確には分かっていませんが、ストレスや食生活、腸内細菌の乱れなどが関係していると考えられています。過敏性腸症候群(IBS)は自律神経の働きにも影響を与えます。

自律神経は、心臓や血管、内臓などの体の機能を自動的に調節する神経系です。ストレスや不安などが自律神経のバランスを崩すと、過敏性腸症候群(IBS)の症状が悪化したり、頭痛やめまい、動悸などの自律神経失調症の症状が出たりすることがあります。過敏性腸症候群(IBS)と自律神経の関係を理解することで、過敏性腸症候群(IBS)の予防や治療に役立つかもしれません。。





過敏性腸症候群の一般的な対処法



過敏性腸症候群(IBS)は、腹痛や下痢、便秘などの症状が長期にわたって続く消化器系の病気





– 過敏性腸症候群(IBS)の原因は明らかではありませんが、ストレスや感染、食事などが影響すると考えられています。

– 過敏性腸症候群(IBS)の診断は、症状や身体診察に加えて、血液検査や内視鏡検査などを行って他の病気を除外します。

– 過敏性腸症候群(IBS)の治療は、生活習慣や食事の改善、薬物療法、心理療法などがあります。

– 生活習慣の改善では、不規則な食事や睡眠を避け、適度な運動やストレス発散を行います。



– 食事の改善では、脂っこい食べ物や刺激物を控え、食物繊維やプロバイオティクスを摂ります。

プロバイオティクスというのは、簡単にいうとヤクルトなどの乳酸菌飲料やヨーグルトなど。



– 薬物療法では、便秘や下痢に応じて下剤や止瀉薬を使用します。また、腹痛には抗コリン薬や抗不安薬などが効果的です。

– 心理療法では、認知行動療法や催眠療法などが有効です。これらは脳と腸の間の情報交換を正常化することで、IBSの症状を改善します。





過敏性腸症候群の大規模疫学調査





Prevalence of irritable bowel syndrome in Japan: Internet survey using Rome III criteria

要約



目的



我々は、日本全国の10,000人の被験者に対して大規模なインターネット調査を行い、過敏性腸症候群(IBS)の有病率を調べた。(J-ROAD:日本の腹部症状に関するIBSの研究)



方法



男女同数の20歳以上の被験者に質問紙調査を行った。IBSおよびそのサブタイプの有病率はローマⅢ基準を用いて判定し、性別および年齢別の差異を分析した。また、ローマⅡ基準を用いてIBSの有病率を判定し、ローマⅢ基準との比較を行った。



結果



ローマⅢ基準に基づくIBSの有病率は13.1%であった。IBSのサブタイプでは、下痢型IBS(IBS-D)が29%、便秘型IBS(IBS-C)が24%、混合型IBS(IBS-M)が47%であった。IBS-Dは男性に多く、IBS-Cは女性に多かった。IBSは20~29歳の年齢層に最も多くみられ、年齢とともに有病率は低下した。ローマⅡ基準に基づくIBSの有病率は9.8%であった。



結論



ローマⅢ基準に基づくIBSの有病率は13.1%であった。一方、ローマⅡ基準に基づくIBSの有病率は9.8%であった。最新の診断基準に基づく診断では、ローマⅡ基準よりも多くのIBS例が見つかる可能性がある。




出典元:Prevalence of irritable bowel syndrome in Japan: Internet survey using Rome III criteria

Hiroto Miwa. Patient Prefer Adherence. 2008; 2: 143-147.

https://www.tandfonline.com/doi/full/10.2147/ppa.s12160364





過敏性腸症候群
「IBS(過敏性腸症候群)」は、おもにストレスに起因して、下痢や便秘を慢性的にくりかえす疾患です。大腸がんや潰瘍性大腸炎などは血液検査や大腸内視鏡検査などで腸に異常が認められますが、IBSは、検査でそうした異常はないことが確認されたうえで、症状が続く場合に診断されます。

日本人のおよそ7人に1人がIBSに当てはまると推定されており※、30代より若い年代に比較的多くみられる傾向※があります。

重症の場合は、トイレの問題で学校や会社に行けなくなったり外出を控えるようになったりするなど、生活の質を低下させることが問題になっています。